訪問看護（ほうもんかんご）

訪問看護は、在宅療養中の患者を訪問し、看護業務を行うこと。

傾向と対策

訪問看護師の需要が増加傾向にあり、国家試験でも頻出ワードとなっています。問題は多岐にわたりますが、覚えておけば確実に点数アップにつながりますので、じっくり覚えていきましょう。解説文にて、①医療機関との連携、訪問看護時の②注意点、訪問看護師の③業務内容、訪問看護の④根拠法、訪問看護を行う⑤職種、訪問看護にまつわる⑥統計データについてまとめているので、読んで内容を把握しておきましょう！

よくわかる解説

医療機関との連携

外来看護師との連携、情報共有が重要となる。ただし個人情報の相互共有には患者本人の同意が必要となる。
また、主治医との関わりとして、訪問看護指示書を受け取る必要がある。
そのほか患者本人の痛みの主張などを聞き、主治医に様子を伝えることも、訪問看護師の重要な役目のひとつである。

訪問看護時の注意点

在宅療養中の患者は、自己注射やストーマ装具の交換など、患者本人が行わなければならないことも多く、訪問看護師がサポートにあたることが多い。いずれも医療行為の場合は、看護師の判断で継続などの指示をするのではなく、医師の指示のもとに行うという点に留意すること。一方、日常生活におけるアドバイスは看護師の判断で問題ない。

訪問看護師の業務内容

そのほか、訪問看護師の業務内容としては、服薬管理、ADL向上のための訓練、リハビリテーションなどが含まれる。

根拠法

訪問看護は「介護保険法」「健康保険法」「後期高齢者医療確保法」によって規定されている。
※介護保険と健康保険によるサービス内容の違いは「訪問看護サービス」を参照すること。

職種

介護保険制度による訪問看護には、保健師、看護師、準看護師のほか、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士による訪問が含まれている。
なお、健康保険による訪問看護が可能なのは、看護職のみである。

統計データ

訪問看護の利用者の年齢は、80～89歳が最も多く、傷病別では循環器系疾患が最も多い。
要介護度別では、要介護5の利用者が最も多い。
傷病別では循環器系疾患が最も多く、次いで神経系疾患が多い。
また、「平成25年介護サービス施設・事業所調査」では、訪問看護ステーション利用者のうち、介護保険法による利用者は73.8％、医療保険（健康保険法等）による利用者は26.2％であるとされている。

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