1→拘束中は、廃用性筋萎縮、関節拘縮、血行障害、
深部静脈血栓症、
誤嚥性肺炎などのさまざまな副作用が予測されるため、1時間に4回以上の観察が必要となる。観察時にマッサージなどのケアが行う。
2→身体拘束を行うに際には、患者本人や家族に身体拘束を行う理由を説明する必要がある。
3→拘束時も、食事、水分摂取、排泄、清潔保持、環境整備などは適切に行わなければならない。合併症を起こさないように、必要な水分摂取(1日2ℓ程度)を行う。
4→拘束中であったとしても、患者の人権(信書や通信の自由)は守られており、信書や通信の制限はしてはならない。
5→身体拘束は患者の生命を保護するために他に代替手段がない場合、最終的に取られる
行動制限である。可能な限り早期に他の方法に切り替えるように努め、看護計画を立案する。